※緊急地震速報の精度選択（限りなく誤報を排除） 通報禁止時間帯の設定 通信セキュリティ
※サーバーからの予約テスト配信 ネットワーク対応機器の接続 全ての受信履歴の閲覧
※カウントダウン終了後もアナウンス 猶予時間がない場合（直下型）でもアナウンス
※気象庁新基準 警報と予報 ３つの震度設定、接点出力 警報音声の変更が自由
※館内放送の頭切れ防止 サイレン音の追加 放送設備(他接続機器)の自動復旧
デジタルなまず 気象庁 緊急地震速報
新着情報
デジタルなまずとは 緊急地震速報とは スーパードラゴン
「デジタルなまず」の社内ＬＡＮ（固定ＩＰ）への対応、アンプ制御装置と放送設備への連動、メール転送システム、
無線システム、アナウンス音作成など、活用に関しての多くのご質問が寄せられています。
弊社及び弊社正規代理店以外で購入された場合には、基本的に対応出来ないことをご了承下さい。
購入にあたっては、緊急地震速報に関しての十分な知識を持ち、設置場所の環境や放送設備と連動した場合
の震度設定アドバイス、外部機器の接続工事、マニュアル作りのアドバイスなど、トータルなサービスを受ける
ことの出来る弊社及び弊社正規代理店より購入することをお勧めします。
弊社、納品実績例 をご覧になって下さい。
発生した時に、お客様へ緊急メールを自動配信、及び電話による緊急連絡を実施。
★新サービス 2008年7月1日より実施中 ★
お客様の「デジタルなまず」と「配信サーバー」との接続状態を常時監視し、通信状態にエラーが
「デジタルなまず」を設置しているお客様のご紹介 (敬称省略）
「デジタルなまず」の導入事例、警報発報事例
Jコーポレーションの様々な取り組み
緊急地震速報の配信イメージ及び評価
気象庁の緊急地震速報は事前に地震発生を知らせ、人的・物的
被害の防止・減少に役立たせる直前地震予報で、ＢＣＰのための
地震リスクマネジメントツールとして利用できます。
地震、火災、風水害、爆発、テロなどの災害時の危機管理体制では、主として救命、救助、消防といった生命、財産の
保護を目的としたものが中心でした。
しかし、災害対策としてもう１つ重要な事項があります。
それは、「被災した企業や組織が迅速に重要機能を回復維持し、事業を継続すること」です。
BCPとして緊急地震速報
地震に関するBCPを整備しているか否かで、企業の存続に直結します。
社員、施設、設備機器などが被害を受けた場合に、被災前の操業レベルに達するまでの時間が明暗を分けます。
緊急地震速報の導入により、社員の死傷者の軽減、機器などの損傷軽減を行い、事業活動の中断時間を短縮す
ることが最重要課題！
研修・避難訓練の取材 西本願寺
